SEO戦略とは?設計の9ステップ・施策・成功事例を解説
SEO施策に取り組んでいるのに成果が伸びず、「このやり方で本当に結果が出るのだろうか」と不安を感じていませんか。なかには、上司や経営層に対して、納得してもらえる根拠とあわせて方針を説明しなければならないSEO担当者もいるはずです。
SEOで成果を出すためには、事業目標から逆算したSEO戦略が欠かせません。戦略があれば、事業成果に近い施策へ工数を集中し、施策の優先順位を明確にできます。
本記事では、業界を問わず、300社以上の支援実績を持つ株式会社LANYが、SEO戦略の設計フローを9つのステップに分けて解説します。具体例を交えながら説明するため、ぜひご自身のサイトに当てはめながら読んでみてください。
SEO戦略とは?
SEO戦略とは、検索エンジン経由の集客を通じて事業目標を達成するための長期的な計画のことです。SEOの取り組みは「戦略」「戦術」「施策」の3つに分けて整理できます。
戦略は「なぜやるのか、どこで勝つのか」を決める方針です。戦術は、戦略を実現するために「どのようなアプローチで進めるか」を決めます。施策は、戦術にもとづく「具体的に何をやるか」という個々のアクションです。
戦略・戦術・施策の3つは、それぞれが連動しています。戦略を軸に戦術と施策を決めることで、個々の取り組みを事業目標の達成につなげられます。
SEO戦略が重要な3つの理由
SEOは施策の選択肢が多く、成果が出るまでに時間もかかるため、方針がないまま進めると工数が分散し、取り組みが途中で止まりやすくなります。SEO戦略の重要性を理解しておくと、戦略の設計に時間や予算をかける必要性を、上司や経営層にも説明しやすくなります。
SEO戦略が重要な理由は、次の3つです。
- 事業成果につながる施策を選べる
- 施策の成果を積み上げられる
- 成果が出るまで施策を継続できる
1.事業成果につながる施策を選べる
SEO戦略を設計すると、検索順位やアクセス数だけでなく、売上や問い合わせなどの事業成果を踏まえて施策を選べます。
たとえば、検索ボリュームが大きいキーワードで上位表示できても、商品やサービスの購入につながらなければ、売上への貢献は限定的です。一方、検索ボリュームが小さくても、購入や問い合わせを検討しているユーザーを集客できれば、事業成果につながる可能性があります。
SEO戦略では、こうしたキーワードの特性や自社の事業目標を踏まえ、優先的に取り組む施策を決定します。限られた予算や時間を、成果が見込める施策に集中できる点がメリットです。
2.施策の成果を積み上げられる
SEO戦略を設計すると、個々の施策を連動させ、サイト全体で成果を積み上げやすくなります。
たとえば、検索意図に応じて記事を制作し、関連する記事同士を内部リンクでつなぐことは、ユーザーが必要な情報を見つけやすくするうえで重要です。また、既存記事との重複を確認しながら新しい記事を制作すれば、ページごとの役割を明確にできます。
一方、戦略を立てずに記事を増やすと、似た検索意図に対応するページが重複したり、関連記事同士が内部リンクでつながっていなかったりする場合があります。
SEO戦略にもとづいてサイト構造やコンテンツを計画的に改善し、個々の記事を活かしながら、サイト全体の成果向上を目指しましょう。
3.成果が出るまで施策を継続できる
SEO戦略を設計すると、中長期的な目標にもとづいて施策を継続しやすくなります。
SEOは、施策を実施してから検索順位や流入数に変化が表れるまでに時間がかかる場合があります。そのため、短期的な成果だけで判断すると、十分に効果を検証しないまま施策が中断される可能性がある点に注意が必要です。
あらかじめKGI・KPIや評価時期を設定し、上司や経営層と共有しておけば、施策の進捗や成果を客観的に判断できます。
ただし、成果が出るまで同じ施策を続ければよいわけではありません。定期的に数値を確認し、必要に応じて方針を見直すことで、中長期的な成果につなげられます。
SEO戦略を設計する9つのステップ
SEO戦略は、事業目標の設定からチーム体制の構築まで一貫して設計することが重要です。
SEO戦略を設計する際は、以下のステップで進めましょう。
- SEOで達成したい事業目標を決める
- ターゲットとペルソナを設定する
- ペルソナの検索意図を整理する
- 自社サイトの現状と課題を分析する
- 競合サイトを分析する
- KGI・KPIを設定する
- キーワード戦略を設計する
- 戦術と施策を決定する
- チーム体制を構築する
ここからは次のような事業会社を想定して、各ステップでどのような判断が考えられるのかを具体的に見ていきます。
【想定する事業会社の例】
| 業種 | BtoB向けのSaaS企業 |
|---|---|
| 商材 | 中小企業向けの勤怠管理システム |
| 現状 | オウンドメディアで2年ほど記事を公開し、検索経由の流入は増えたものの、資料請求や問い合わせにはほとんどつながっていない |
| 体制 | マーケティング担当者1名が、他の業務と兼任でSEOを担当している |
1.SEOで達成したい事業目標を決める
SEO戦略の設計は、最初にSEOで達成したい事業目標を決めるところから始まります。売上や問い合わせ件数など、事業の成果を表す数値で設定するのが基本です。
一般的に事業目標として設定されることが多いのは、以下の指標です。
- 自然検索経由のユーザー数・セッション数
- 自然検索経由の目標到達数(お問い合わせの完了数やECサービスの決済完了数)
- アドセンスなどの広告経由の売上
検索順位やアクセス数だけを目標にしてしまうと、成果につながらない施策に力を注ぐことになりかねません。
事業計画や営業部門の目標と照らし合わせながら、SEOがどの数字に貢献するのかを明確にしておきましょう。
想定するBtoB向けのSaaS企業であれば、次のような事業目標が考えられます。
| 事業目標 | 自然検索経由の資料請求数を増やす |
|---|---|
| 理由 | 勤怠管理システムは資料請求から商談、受注へと進むのが一般的なため、アクセス数ではなく資料請求数を目標に置く |
SEOの数値目標の設計方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。【事業会社のSEO担当者向け】SEOの数値目標の設計方法
2.ターゲットとペルソナを設定する
次に、ターゲットとペルソナを設定し、検索するユーザー像を具体的にしていきます。ペルソナとは、年齢や職種、抱えている悩みなどを設定した架空の顧客像のことです。
ユーザー像が曖昧なままだと、誰にも刺さらない一般的な内容になってしまいがちです。設定の根拠には、既存顧客へのヒアリングや営業部門の知見を活かしましょう。
BtoBのペルソナを設定する場合、年齢や性別だけではなく、「役職」「職種」「その分野のリテラシー」を具体的に決めることが重要です。決裁者向けか現場担当者向けか、専門知識がどの程度あるかによって、選ぶキーワードも記事で扱う内容の深さも異なります。
BtoBとBtoCに分けて、ペルソナ設定で必ず押さえておきたい観点は次のとおりです。
| 観点 | BtoB | BtoC |
|---|---|---|
| 基本属性 | ・業種 ・企業規模 ・部署 | ・年齢 ・性別 ・家族構成 |
| 立場 | ・役職 ・職種 ・決裁権限 | 生活での役割(子育て中、一人暮らしなど) |
| 悩み・課題 | 業務上の課題 | 生活の中の悩み・欲求 |
| リテラシー | その分野の専門知識の程度 | 商品やジャンルへの詳しさ |
| 意思決定の仕方 | 担当者 → 上長 → 経営層 | 本人が決める、または家族に相談する |
ペルソナを決めるための材料は、社内にもあります。問い合わせフォームの内容、商談でよく出る言葉、カスタマーサクセスが聞いている既存顧客の声、受注・失注の理由、ウェビナーでの質問などを集めましょう。そのうえで、顧客がどのような言葉で悩みを語っているかを整理します。
想定するBtoB向けのSaaS企業であれば、次のようなペルソナが考えられます。
| 観点 | 想定するペルソナの例 |
|---|---|
| 基本属性 | 従業員100名規模の飲食企業で、人事・労務部門に所属している |
| 立場 | 勤怠管理の実務とシステムの情報収集を担当。導入の決裁権限はない |
| 悩み・課題 | 店舗ごとの勤怠データをExcelで集計しており、打刻漏れの確認や給与計算前の修正に時間がかかっている |
| リテラシー | 勤怠管理の実務には詳しいが、システム導入の経験はない |
| 意思決定の仕方 | 担当者が比較し、上長への提案を経て、経営層が導入を決裁する |
ペルソナやターゲットを設計する際の考え方は、以下の動画でも解説しています。
3.ペルソナの検索意図を整理する
検索意図の整理では、ペルソナが課題に気づいてから導入を決めるまでの各段階で、どのような目的で検索するのかを洗い出します。
検索意図とは、ユーザーがそのキーワードで検索した背景にある目的や悩みのことです。同じキーワードでも、知識を得たい人もいれば、すぐに申し込みたい人もいます。
検索意図を整理する際は、マーケティングの考え方である「カスタマージャーニー」(顧客が商品を知ってから購入・利用に至るまでの道のり)と対応させて考えるのがおすすめです。
想定するBtoB向けのSaaS企業であれば、カスタマージャーニーと検索意図は次のように整理できます。
| 関心課題 | ①課題認識 | ②情報収集 | ③比較検討 | ④導入決定 | ⑤導入後 |
|---|---|---|---|---|---|
| 検討状態 | 紙やExcelでの勤怠管理に手間を感じ始めている | システム化を考え、できることや導入の流れを調べている | 導入を決め、自社に合うシステムを比べている | 候補を決め、稟議に向けて費用や効果を確認している | 導入したが、運用や社内への定着に不安がある |
| ユーザー心理 | 今のやり方のまま改善できないか知りたい | システム化が本当に必要か見極めたい | 自社の規模や予算に合うものを選びたい | 経営層を説得できる材料がほしい | システムを使いこなして手間を減らしたい |
| 検索キーワード | ・勤怠管理 方法 ・勤怠管理 エクセル | ・勤怠管理システム とは ・勤怠管理システム メリット | ・勤怠管理システム 比較 ・勤怠管理システム 選び方 | ・勤怠管理システム 料金 ・勤怠管理システム 導入事例 | ・勤怠管理システム 運用 ・打刻漏れ 対策 |
この例では、検討が進むにつれて、知りたい情報が「今の勤怠管理を改善する方法」から「自社に合うシステムの選び方」「導入を社内で承認してもらうための材料」へと変わることがわかります。
資料請求につなげるには、方法を解説する記事だけでなく、比較・選定や費用・導入事例を扱うコンテンツを充実させ、関連記事から案内することが重要です。
カスタマージャーニーをキーワード選定に活かす方法は、以下の動画をご覧ください。
ペルソナの検索意図を整理する手順については、こちらの記事で詳しく解説しています。

4.自社サイトの現状と課題を分析する
成果を妨げている原因を把握し、優先して改善すべき箇所を見極めるために、自社サイトの現状と課題を分析しましょう。
自社サイトの現状は、GoogleサーチコンソールとGoogleアナリティクスなどを組み合わせて把握します。
Googleサーチコンソールは、Google検索での自社サイトの表示状況を確認できる無料ツールです。検索キーワードや掲載順位、表示回数、クリック数を把握できます。
Googleアナリティクスは、サイトへのアクセス状況や訪問後の行動を分析できる無料ツールです。流入元や閲覧ページ、資料請求、問い合わせの完了数などを確認できます。
分析の目的は、改善余地の大きい箇所を特定し、施策の優先順位を決めるための根拠を得ることです。確認しておきたい主な項目は、次のとおりです。
- 検索クエリ別の表示回数とクリック数
- ページ別の流入数と掲載順位
- ページ別のコンバージョン数
- クロールとインデックスの状況
想定するBtoB向けのSaaS企業を上記の4項目で分析すると、次のような課題が見えてくると考えられます。
| 確認項目 | 分析結果 | 見えてきた課題 |
|---|---|---|
| 検索クエリ別の表示回数とクリック数 | クリックの大半は「勤怠管理 エクセル」など情報収集クエリ。「勤怠管理システム 比較」は表示回数があるものの、クリックはほとんどない | 資料請求に近いクエリで検索結果に表示されても、クリックされていない |
| ページ別の流入数と掲載順位 | 流入は情報収集段階の記事に集中。比較検討段階の記事が上位に届いていない。また、似たテーマの記事が複数存在しているため、検索意図やページの役割に重複がないか確認する必要がある。 | 比較検討段階の記事が上位に届いておらず、似たテーマの記事同士で評価を食い合っている |
| ページ別のコンバージョン数 | 資料請求はほとんどなし。流入の多い記事から、比較検討段階の記事や資料請求ページへのリンクがない | 流入を資料請求につなげる導線がない |
| クロールとインデックスの状況 | 大きな問題は見られない | 技術面よりもコンテンツ改善を優先する |
上記の分析によって、課題は「比較検討段階の記事が上位に届いていない」「似たテーマの記事が重複している」「資料請求への導線がない」の3つに整理できました。ここで見つかった3つの課題が、以降のステップを通じて戦略を固めていく根拠になります。
5.競合サイトを分析する
競合サイトの分析では、検索結果で上位に表示されているサイトの強みを把握し、自社が勝てるキーワードを見極めます。
SEOにおける競合には、事業上の競合企業と、検索結果で順位を争うサイトの2種類があります。両者は必ずしも一致しないため、実際の検索結果で確認することが欠かせません。
競合に勝てるかどうかは、上位サイトと自社を次の4つの観点で比べて判断します。
| 観点 | 詳細 |
|---|---|
| サイトの評価傾向 | 関連性の高いサイトからの被リンク、リンク元の多様性など |
| ページタイプ | 記事、サービスページ、比較ページなど、上位表示されているページの種類 |
| コンテンツの内容 | 検索意図への対応、一次情報や独自の事例の有無など |
| 専門性・信頼性 | 内容の深さ、著者・監修者の知見、情報の根拠や出典の信頼性など |
分析結果をもとに、競合が手薄なテーマや自社の強みを活かせるテーマを見つけ、差別化の方向性を決めていきます。勝ち目の薄いキーワードに工数をかけ続けないためにも、どこで戦うかをこの段階で決めておくことが重要です。
想定するBtoB向けのSaaS企業の場合、キーワードごとに競合の状況を整理すると、次のようになります。
| キーワードの例 | 上位を占めるサイト | 競合の強み | 自社の勝ち筋 |
|---|---|---|---|
| 勤怠管理システム 比較、勤怠管理システム おすすめ | 比較サイト、大手競合のサービスサイト | 被リンクが多くドメインパワーが強い。数十製品を網羅した比較表がある | 正面から上位を狙うのは難しいため、中長期の目標とする |
| 勤怠管理システム 中小企業、勤怠管理システム 飲食店 | 比較サイトの一般的な記事 | 製品数は多いが、業種や企業規模ごとの運用の悩みには踏み込めていない | 上位記事では業種別の運用課題が十分に扱われていないと仮定できるため、自社の導入事例や実務ノウハウによって差別化できる余地がある |
| 勤怠管理 エクセル、勤怠管理 方法 | 大手競合のオウンドメディア、労務系メディア | 関連テーマの記事数が多く、網羅性が高い | すでに流入があるため、比較検討段階の記事への入り口として活用する |
同じ比較検討段階でも、ビッグキーワードは比較サイトが強い一方、業種や企業規模で絞ったキーワードは競合が手薄です。自社の強みである中小企業への導入事例を活かし、絞り込んだ比較検討キーワードから上位を狙う方針が考えられます。
6.KGI・KPIを設定する
KGI・KPIは、事業目標をSEOの数値に分解して設定します。KGIとは、事業の最終目標をどの程度達成できたかを測る指標のことで、SEOにおいては自然検索経由の売上や問い合わせ件数などです。
一方、KPIとは、KGIに至るまでの道筋を数値で示したものです。成果が出るまでの期間を見込んで、KPIは短期・中期・長期に分けて設定しておきましょう。
目標値は、現状の数値と競合の水準を踏まえ、達成可能な範囲で決めます。KPIに設定する主な指標は、次のとおりです。
- 検索経由の流入数
- 対策キーワードの順位
- コンバージョン率
想定するBtoB向けのSaaS企業であれば、次のようなKGI・KPIの設定が考えられます。
| 指標 | 現状 | 6ヶ月後の目標 |
|---|---|---|
| KGI:月間資料請求数 | 10件 | 20件 |
| KPI:対象ページの自然検索流入数 | 月2,000 | 月3,000 |
| KPI:対象ページの資料請求率 | 0.5% | 約0.67% |
| KPI:重点KWの上位10位以内の数 | 5KW | 10KW |
KPI設定方法や目標シートの作り方については、こちらの記事や動画で詳しく解説しています。

7.キーワード戦略を設計する
キーワード戦略は、成果に近いキーワードから優先して狙う方針で設計します。月間の検索ボリュームが大きいキーワードは競合も多く、上位表示までに時間がかかる傾向があります。
一方で、商品やサービスの検討段階で検索されるキーワードは、検索ボリュームこそ少なくても、導入や購入の意欲が高いユーザーに届きやすいため、問い合わせにつながりやすいという特徴があります。
キーワードは検索意図ごとに分類し、ページ単位で対応させていきます。そのうえで、競合との差や自社の強みを踏まえ、勝てる見込みの高い順に優先順位を付けましょう。

LANYでは、キーワードの優先順位を検索ボリュームだけで決めず、「検索ボリューム×想定順位のクリック率」で想定流入数を、さらに「想定流入数×サイトの平均CVR(コンバージョン率)」で想定CV数を算出して比較しています。
想定するBtoB向けのSaaS企業の場合、競合分析の結果をふまえると、キーワードの優先順位は次のような方針が考えられます。
| 優先度 | キーワードの種類 | 理由 | 方針 |
|---|---|---|---|
| 最優先 | ・勤怠管理システム 中小企業 ・勤怠管理システム 飲食店 | 資料請求に近く、競合が手薄なため勝てる見込みが高い | 似たテーマの既存記事を統合し、導入事例を盛り込んだ記事で上位表示を狙う |
| 優先 | ・勤怠管理 エクセル ・勤怠管理 方法 | すでに流入があるが、資料請求からは遠い | 新規作成は控え、既存記事から比較検討段階の記事へ内部リンクでつなぐ |
| 中長期 | ・勤怠管理システム 比較 ・勤怠管理システム おすすめ | 資料請求に近いが、比較サイトや大手競合のドメインパワーが強い | 絞り込んだキーワードで評価を積み上げてから狙う |
競合分析で勝てる見込みが高いと判断したキーワードから着手し、難易度の高いビッグキーワードは評価を積み上げたうえで中長期で狙う、という順番です。
キーワード選定の具体的な手順については、こちらの記事や動画で詳しく解説しています。

選定したキーワードをもとに関連記事を整理する、トピッククラスターの設計方法は、以下の動画で解説しています。
8.戦術と施策を決定する
戦術と施策は、目標と現状の課題に照らし合わせて、優先順位を付けて決定します。
戦術では、戦略で決めた「どこで勝つか」を実現するために、どのようなアプローチで進めるかを決めます。主に検討するのは、次のような点です。
- 新規作成とリライトのどちらに比重を置くか
- どのテーマのページ群を強化するか(トピッククラスターの設計)
- 内部リンクで評価と導線をどうつなぐか
- 被リンクなどの外部からの評価をどう獲得するか
施策では、決定した戦術をもとに、コンテンツ不足ならコンテンツSEO、サイトの技術面が問題なら内部施策というように、課題に合わせて重点を置く施策を選んでいきます。
想定するBtoB向けのSaaS企業であれば、課題に合わせて次のような施策が考えられます。
| 課題 | 戦術 | 主な施策 |
|---|---|---|
| 比較検討段階の記事が上位に届いていない | 業種や企業規模で絞った比較検討記事を、導入事例を軸にしたテーマのまとまりとして強化する | ・業種別・規模別の比較記事の作成 ・導入事例の追記(コンテンツSEO) |
| 似たテーマの記事が重複している | 新規作成より先に既存記事を整理し、評価を1つのページに集める | 重複記事の統合とリダイレクト設定(内部施策) |
| 資料請求への導線がない | 情報収集段階の記事を、比較検討段階の記事への入り口にする | 内部リンクの設置、記事内CTAの設置(内部施策) |
9.チーム体制を構築する
SEO戦略を実行するチーム体制は、役割を分担し、定期的に進捗を確認できる形で構築します。
SEOには複数の業務があり、担当者1人に任せきりにすると、他の業務との兼ね合いで施策が後回しになりがちです。
社内で対応できない業務については、外注で補うという判断も必要になります。定期的に数値を確認して施策を見直す会議を設けておけば、改善のサイクルを回し続けられます。
BtoB向けのSaaS企業のように担当者が1名で兼任している場合は、次のような分担が考えられます。
| 業務 | 担当 | 想定する会社での主な内容 |
|---|---|---|
| 戦略設計 | 社内(マーケティング担当者) | 優先するキーワードと施策の方針を決め、経営層に報告する |
| 記事の企画・執筆 | 企画・監修は社内、執筆は外注 | 営業やカスタマーサクセスから導入事例や顧客の声を集め、記事の企画に反映する |
| サイトの技術改善 | 外注(SEO支援会社)と社内の開発担当 | 重複記事の統合とリダイレクト設定、内部リンクや記事内CTAの設置 |
| 効果測定 | 社内(外注先の分析を活用) | 月に1回の定例で、優先キーワードの順位と資料請求数を確認し、施策を見直す |
兼任の担当者1名で回す場合は、作業の多くを外注に任せるのが現実的です。ただし、導入事例や顧客の声のように社内にしかない情報の収集と、施策の優先順位の判断は社内で担いましょう。
SEOメディア改善に必要なチーム体制については、こちらの記事で詳しく解説しています。

9ステップで設計したSEO戦略の完成例
ここまでの9ステップで設計した内容をまとめると、想定するBtoB向けのSaaS企業のSEO戦略は次のようになります。
| ステップ | 想定するBtoB向けのSaaS企業での設計内容 |
|---|---|
| 1.事業目標 | 自然検索経由の資料請求数を増やす |
| 2.ターゲット・ペルソナ | 従業員100名規模の飲食企業で、勤怠管理の実務とシステムの情報収集を担う人事・労務担当者 |
| 3.検索意図 | 比較・選定や費用、導入事例を調べる比較検討・導入決定段階の検索が、資料請求に近い |
| 4.自社サイトの課題 | 比較検討段階の記事が上位に届いていない/似たテーマの記事が重複している/資料請求への導線がない |
| 5.競合分析 | ビッグキーワードは比較サイトが強い一方、業種や企業規模で絞ったキーワードは競合が手薄 |
| 6.KGI・KPI | KGIは自然検索経由の月間資料請求数。KPIは重点キーワードの順位、対象ページの流入数、資料請求率 |
| 7.キーワード戦略 | 「勤怠管理システム 中小企業」「勤怠管理システム 飲食店」を最優先とし、ビッグキーワードは中長期で狙う |
| 8.戦術・施策 | 業種別・規模別の比較記事の作成、重複記事の統合、内部リンクと記事内CTAの設置 |
| 9.チーム体制 | 戦略設計と導入事例の収集は社内、執筆と技術改善の一部は外注し、月1回の定例で施策を見直す |
SEO戦略における3つの施策
SEO戦略における施策は、コンテンツSEO・内部施策・外部施策の3つに分けられます。

どの施策から着手すべきかは、それぞれの優先すべきケースと戦略的に進めるポイントを参考に、自社サイトの状況と照らし合わせて判断しましょう。
コンテンツSEOのメリットや手順については、こちらの記事で詳しく解説しています。
1.コンテンツSEO|検索ニーズに応えるページを増やす
コンテンツSEOは、ユーザーの検索ニーズに応える記事やページを制作し、検索経由の流入を増やす施策です。
検索されるテーマごとにページを用意しておけば、検索結果に表示される機会が増えていきます。SEO戦略の中心となる施策であり、具体的な取り組みは次のとおりです。

オウンドメディアの記事作成は、自社サイトでユーザーの疑問や課題を解決する記事を公開する取り組みです。検索経由の集客や問い合わせにつなげます。
ハウツー・解説コンテンツでは、操作手順やサービスの使い方、専門知識などを伝えます。ユーザーの理解や課題解決を助けることがポイントです。
事例・インタビューコンテンツは、顧客の導入事例や専門家への取材を通じて、実際の経験や知見を伝えるものです。商品・サービスを検討する際の判断材料を提供します。
コンテンツSEOを優先すべきケース
コンテンツSEOは、主に次のような課題がある場合に優先します。
- 重要なキーワードに対応するページが存在しない
- 比較検討段階など、問い合わせにつながるコンテンツが不足している
- 既存記事が検索意図を十分に満たしておらず、順位や流入が伸び悩んでいる
- 自社の専門知識や導入事例など、競合との差別化に活用できる情報がある
たとえば、「勤怠管理システム 比較」のように資料請求に近いキーワードに対応するページがなければ、内部リンクや被リンクを強化しても、そのキーワードで検索結果に表示されることはありません。
また、既存記事が検索意図を満たしていなければ、サイトの技術面を整えても上位表示は難しくなります。成果を妨げている原因がコンテンツそのものにある場合は、内部施策や外部施策よりも先にコンテンツSEOに取り組む必要があります。
戦略的に進めるポイント
コンテンツSEOでは、記事数を増やすこと自体を目的とせず、事業成果への貢献度を踏まえて制作・改善するページを決めることが重要です。
まず、キーワードごとの検索意図や自社サービスとの関連性、競合状況を確認し、優先順位を設定します。そのうえで、既存ページで検索意図を満たせる場合はリライトし、対応するページがない場合は新規制作を検討しましょう。
また、自社の導入事例や調査データなどの一次情報を盛り込み、競合との差別化を図ることも重要です。
公開後は検索順位や流入数だけでなく、問い合わせなどのコンバージョンも確認し、成果に応じて改善を続けましょう。
2.内部施策|クロール・インデックスを改善する
内部施策は、検索エンジンがサイトを正しく理解し、検索結果に登録できるように、サイト構造や技術的な設定を改善する施策です。
クロールとは、検索エンジンのロボットがページを巡回する動作のことです。インデックスとは、巡回したページを検索結果の対象として登録する処理を指します。
インデックスの仕組みは、以下の通りです。
主な取り組みには、内部リンクの整備、クロール・インデックスに関する問題の解消、ページの表示速度の改善などがあります。
検索エンジンが重要なページを発見しにくい状態では、コンテンツを充実させても十分な成果につながらない可能性があります。そのため、内部施策はコンテンツSEOとあわせて取り組むことが重要です。
内部施策の具体的な方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。

サイト設計の段階で押さえておきたい内部リンク構造の考え方は、以下の動画で解説しています。
内部施策を優先すべきケース
内部施策は、主に次のような課題がある場合に優先します。
- 重要なページがクロール・インデックスされていない
- 内部リンクが不足し、重要なページを見つけにくい
- 類似した内容のページが複数存在し、統合や整理が必要になっている
- サイト構造が複雑で、目的のページにたどり着きにくい
- ページの表示速度など、技術面に改善すべき問題がある
特に、重要なページのインデックス登録を妨げる設定がある場合は、新規記事の制作よりも先に問題を解消する必要があります。
戦略的に進めるポイント
内部施策では、サイト全体への影響度と改善に必要な工数を踏まえ、優先順位を決めることが重要です。
まず、Googleサーチコンソールなどを活用し、クロール・インデックスの状況や内部リンクの問題を確認します。そのうえで、検索流入やコンバージョンへの影響が大きいページから改善を進めましょう。
たとえば、重要なページがインデックスされていない場合は、その原因の調査と解消を優先します。一方、コンテンツの重複が課題であれば、検索意図やページの役割を整理し、必要に応じて統合や内部リンクの見直しを行います。
技術的な改修が必要な場合は、開発部門とも連携し、実施時期や工数を調整しましょう。改善後は検索パフォーマンスやインデックス状況を確認し、施策の効果を検証することが大切です。
3.外部施策|被リンクなどの外部評価を高める
外部施策とは、他のサイトからの被リンクや紹介を通じて、自社サイトの認知度や検索エンジンからの評価を高めるための施策です。
被リンクとは、外部サイトから自社サイトに向けて設置されたリンクを指します。関連性の高いサイトから自然に獲得した被リンクは、検索エンジンがページの重要性を判断する際の要素のひとつです。
一方で、検索順位の操作を目的としたリンクの売買は、Googleのスパムポリシー違反となるため注意が必要です。
被リンクの獲得方法については、こちらの記事と動画で詳しく解説しています。

外部施策を優先すべきケース
次のケースであれば、外部施策を優先しましょう。
- 検索意図への対応やサイト構造を改善しても、競合との差が残っている
- 競合には業界内の関連性が高いサイトからの被リンクが多い
- 独自調査や専門資料など、外部から紹介される価値のある情報を保有している
- 業界内での認知や情報発信を強化する余地がある
ただし、被リンク獲得だけで検索順位の改善が保証されるわけではありません。コンテンツやサイト構造の問題も含めて、施策の優先順位を判断しましょう。
戦略的に進めるポイント
外部施策では、被リンクの数を増やすことよりも、関連性や信頼性の高いサイトから自然に紹介される仕組みをつくることが重要です。
まず、競合サイトの被リンク状況を分析し、どのようなコンテンツが外部から紹介されているのかを確認します。そのうえで、自社の強みを活かせる情報発信のテーマを検討しましょう。
たとえば、独自の調査データや業界レポート、専門家の知見をまとめた記事は、他のサイトから引用・紹介されるきっかけになります。また、プレスリリースやSNSなどを通じて情報を発信し、コンテンツを知ってもらう機会を増やすことも有効です。
施策の実施後は、被リンクの獲得状況だけでなく、参照元サイトとの関連性や対象ページの検索パフォーマンスも確認し、継続的に改善しましょう。
SEO戦略の設計・実行を成功させるポイント
SEO戦略を成功させるには、設計から実行まで共通して意識しておきたい3つの視点があります。次のポイントを押さえておけば、成果につながる運用ができるようになるでしょう。
- ユーザーファーストの視点を常に持つ
- 自社の一次情報や専門性を活用する
- 内製と外注の強みを組み合わせる
ユーザーファーストの視点を常に持つ
SEO戦略は、検索エンジンではなく、ユーザーを起点に設計します。検索エンジンの評価基準は、ユーザーの悩みを解決するページを上位に表示する方向で改善が続けられているためです。
順位を上げるための小手先の工夫よりも、ユーザーの検索意図に応える内容を優先したほうが、長期的に安定した成果につながります。
ユーザーの悩みや目的を最優先に考えることを、ユーザーファーストといいます。ページの内容から使いやすさまで幅広く関わり、たとえば次のような点に表れます。
- キーワードの背景にある悩みや目的に、ページ内で答えを示している
- 他のページの言い換えではなく、自社の経験や調査にもとづく情報を加えている
- 情報の根拠や出典、書き手や運営者が分かる
- 結論を見つけやすく、スマートフォンでも読みやすい
- 表示の遅さや広告で、読みにくくなっていない
ユーザーファーストは、特定の施策ではなく、すべての施策に共通する判断基準です。施策を決める際は、常に「読者の悩みを解決できるか」と自問しましょう。
自社の一次情報や専門性を活用する
自社の一次情報や専門性を記事に盛り込むと、競合サイトとの差別化につながります。一次情報とは、調査・実験・取材・体験などによって直接得られた情報です。自社の調査データや顧客事例などが該当します。
上位サイトの内容をまとめ直しただけの記事は、競合にはない情報や視点を加えられず、検索ユーザーにとって上位記事より優れている点を示せません。競合との差がない限り、後から公開した記事が既存の上位記事を上回るのは難しいのが実情です。
Googleは、経験・専門性・権威性・信頼性(E-E-A-T)の面で優れたコンテンツを特定するために、さまざまな要素を組み合わせています。一次情報は、経験や専門性を示す根拠になります。
LANYが支援したアルファノート株式会社さまでは、海外サイトなどの一次情報源から引用文献を探し、読者の意図を明確にした構成で記事を制作しました。その結果、サイト全体のセッション数は4.6倍に増え、コラムからの流入が全体の約半分を占めています。
一次情報にこだわった記事制作の成功事例は、こちらで詳しく紹介しています。

内製と外注の強みを組み合わせる
内製と外注は、どちらか一方に絞るのではなく、それぞれの強みに応じて組み合わせるのがおすすめです。
外注先に丸投げすると、業界の知見が反映されず、成果につながらない記事が増えてしまう場合があります。外注する場合も、自社の情報を共有して連携することが欠かせません。
実際、株式会社EXIDEAが2022年4月に、過去3年以内にSEO記事制作会社へ発注したBtoB企業の会社員106名を対象に行った調査では、82.1%が「失敗した」と感じた経験があると回答しました。

失敗経験者87名への複数回答で、理由として最も多かったのは「自社が属する業界に対する知見や理解がなかった」(54.0%)です。

外部のSEOの知見だけに頼るのではなく、自社の知見と組み合わせることが成果への近道となります。役割分担をあらかじめ決めておけば、双方の強みを無理なく活かせます。
LANYが支援した株式会社フジケンさまでは、LANYがキーワード分析や見出し指示を含む記事構成案を作成し、執筆はお客様が担当しました。社内では、担当者がキーワード選定や導線設計、CMSへの入稿を担い、営業担当者2名が記事のファクトチェックと内容改善のアドバイスを行っています。その結果、自然検索からの流入が増加し、2025年5月時点で検索順位1〜3位のキーワードは109件に達しました。
内製と外注の強みを組み合わせた成功事例は、こちらで詳しく紹介しています。

記事制作の内製と外注の違いについては、こちらの記事や動画で詳しく解説してま

なお、LANYでは、SEO戦略の設計から実行まで伴走するSEOコンサルティングを提供しています。内製と外注の役割分担に迷っている方や、社内だけでは施策が進まない方は、ぜひご利用ください。
SEO戦略の設計・実行を外注する3つのメリット
SEO戦略の設計や実行は、SEO会社に外注するという選択肢もあります。SEO戦略を外注する主なメリットは、次の3つです。
- SEOの最新動向に基づいた提案が受けられる
- 社内リソースを主要業務に集中させられる
- 自社サイトを第三者視点で分析できる
1.SEOの最新動向に基づいた提案が受けられる
SEO戦略の設計・実行を外注するメリットは、検索エンジンの動向や他社サイトの支援経験を踏まえた提案を受けられる点です。
SEOでは、検索アルゴリズムの更新やAIを活用した検索体験の変化など、継続的な情報収集が欠かせません。しかし、ほかの業務と兼任している担当者が、最新動向を把握しながら戦略を設計するのは容易ではありません。
SEO会社は、多くのサイトの運用やコンサルティングなどの支援を通じて、最新の情報や有効な施策の傾向を把握しているのが強みです。社内だけでは追いきれない知識や経験を戦略に反映できます。
2.社内リソースを主要業務に集中させられる
SEO戦略の設計・実行を外注すれば、社内の担当者は主要業務に集中できます。
SEO戦略の実行には、キーワード調査、記事制作、サイト改善、効果測定など、多くの業務が必要です。特に、担当者がほかの業務を兼任している場合、十分な工数を確保できず、施策が計画どおりに進まないこともあります。
専門的な分析や記事制作などを外注すれば、社内の負担を軽減しながら施策を進められます。
事業目標の設定や施策の優先順位の判断、顧客情報の共有などは、自社が主体となって進めることが重要です。外注先と役割を分担することで、限られたリソースを有効活用できます。
3.自社サイトを第三者視点で分析できる
第三者の視点が入ると、社内では気づきにくい課題を発見できます。
自社サイトの運用に長く携わっていると、既存のコンテンツやサイト構造を前提に施策を検討してしまう場合があります。また、社内の判断だけでは、競合サイトとの違いや改善の優先順位を客観的に評価することが難しいケースもあるでしょう。
SEO支援会社は、検索データや競合分析の結果をもとに、自社サイトの強みと課題を整理できるのが強みです。分析結果を社内の認識と照らし合わせることで、施策の妥当性を検討しやすくなります。
LANYのSEO戦略による成功事例
LANYでは、事業目標から逆算したSEO戦略の設計と実行を支援しています。
ここでは、SEO戦略に関係する次の成功事例を紹介します。
- ベンチャーサポート税理士法人さま|無料相談CVが前年同月比最大172%に
- OANDA証券株式会社さま|注力ページへの集中で自然流入が約4倍に
- 大阪ガスマーケティング株式会社さま|年間セッション数のKPI達成率166%を実現
- シンシアガーデンクリニックさま|エリア戦略で「エリア×診療科目」の3位以内を獲得
- 株式会社HRBrainさま|CV直結キーワードの厳選で約7割の記事の順位が改善
ベンチャーサポート税理士法人さま|無料相談CVが前年同月比最大172%に

ベンチャーサポート税理士法人さまでは、SEO戦略の設計から支援を行い、2026年4月には相続税サイトの無料相談CV数が前年同月比172%に達しました。
支援前は、数年にわたってオーガニック流入が減少し、成果に至るまでの道筋が見えない状態でした。そこで、ディレクトリ構造の整理、トップページを起点とした内部リンクの再設計、CTAの最適化と段階的に改善を進めました。あわせて、月1回の勉強会を通じて、社内で「良い記事」の共通基準をつくる支援も行っています。
本事例は、アクセス数の増加ではなく、無料相談という事業成果を軸にSEO戦略を設計することの重要性を示しています。税理士のように専門性の高い分野では、検索ユーザーの悩みに応える情報を提供することが、相談の増加につながりやすい傾向があります。
ベンチャーサポート税理士法人さまの事例は、こちらで詳しく紹介しています。

OANDA証券株式会社さま|注力ページへの集中で自然流入が約4倍に

OANDA証券株式会社さまでは、注力ページに施策を集中させたことで、サイト全体の自然流入が2026年8月時点で支援開始時(2025年3月)と比べて最大約4倍に増えました。
具体的には、流入の約8割を占める通貨・銘柄別のチャートページに施策を集中させました。ページ下部にあった、チャートの内容と関連の薄いニュースや会員ステータスの表の削除やタイトルの変更、チャート機能の拡充などを行った結果、「金 チャート」などの主要キーワードで1位または2位を獲得しています。
全ページに均等に工数を配分するのではなく、成果に近いページを選んで集中させる方法は、限られたリソースで成果を出す戦略の典型パターンです。
OANDA証券株式会社さまの事例は、こちらで詳しく紹介しています。

大阪ガスマーケティング株式会社さま|年間セッション数のKPI達成率166%を実現

大阪ガスマーケティング株式会社さまでは、記事制作・SEO・ドメイン移管を一本の戦略として組み合わせ、年間セッション数のKPI達成率166%を実現しました。記事で信頼を積み上げ、サイト設計で方向を定め、移管で評価を集約する設計が成果の土台です。
記事制作では、検索意図と上位記事の分析をもとに「なぜこの構成にしたのか」を明示しました。SEOコンサルティングで提案されたキーワードは次の記事テーマに反映し、記事とサイト設計を循環させることで、記事とSEOの連携を強めました。
大きな決断だったのが、家庭向けサービス全体に影響しうるドメイン移管です。LANYは他社事例をもとにしたチェックリストで技術設定を一つずつ確認し、移管後は数値と検索結果を細かく追いました。その結果、移管後3週間のセッション数は約4倍になりました。
大阪ガスマーケティング株式会社さまの事例は、こちらで詳しく紹介しています。

シンシアガーデンクリニックさま|エリア戦略で「エリア×診療科目」の3位以内を獲得

シンシアガーデンクリニックさまでは、地域名を含む検索キーワードを対策するエリア戦略によって検索順位が改善し、予約フォームの導線改善によって予約フォーム突破率が16%から22%に向上しました。
まずSEOの土台となる内部構造を整え、次に「エリア×診療科目」のキーワード戦略、最後にUI/UXの改善という順で優先順位を付けて進めました。
その結果、「エリア×診療科目」のキーワードで3位以内を獲得しています。地域ごとに検索ニーズは異なるため、エリア別にページを設計することが成果につながった事例です。
シンシアガーデンクリニックさまの事例は、こちらで詳しく紹介しています。

株式会社HRBrainさま|CV直結キーワードの厳選で約7割の記事の順位が改善

株式会社HRBrainさまでは、2025年4月の支援開始以降、CVへの貢献度を踏まえて対策キーワードを厳選し、2026年7月時点で分析対象のリライト記事14本のうち10本で検索順位が改善しました。
同社が運営するオウンドメディア「HR大学」では、人事関連のキーワードを幅広く対策していましたが、次の段階として、問い合わせや資料請求などの事業成果につながるコンテンツの強化が課題でした。
そこでLANYは、キーワードごとのCVへの貢献度や上位表示の難易度を分析し、対策するテーマを精査しました。上位表示が難しいキーワードには代替案を提案し、成果が見込める記事の制作・改善に注力しました。
その結果、分析対象のリライト記事14本のうち10本で検索順位が改善し、「人事考課」「サーベイ」「ストレスチェック」などの重要キーワードでも上位表示を実現しています。
本事例は、検索ボリュームやキーワードの網羅性だけでなく、事業成果への貢献度と上位表示の実現可能性を踏まえて、注力領域を決めることの重要性を示しています。
株式会社HRBrainさまの事例は、こちらで詳しく紹介しています。

SEO戦略に関するよくある質問
SEO戦略の設計や実行に取り組んでいると、さまざまな疑問が出てくるものです。ここでは、担当者が迷いやすいよくある質問にお答えします。
- SEO戦略は自分でも設計できる?
- SEO戦略に役立つツールは?
- SEO戦略の効果が出るまでの期間は?
- SEO戦略の費用対効果はどう示せばいい?
- SEO戦略の社内稟議では何を伝えるべき?
SEO戦略は自分でも設計できる?
SEO戦略は、自社でも設計できます。本記事で紹介した9つのステップに沿って進めれば、基本的な戦略は設計可能です。
ただし、専門的な分析や制作の工数は大きくなりやすいため、負担の大きい工程は外注で補うという方法もあります。
SEO戦略に役立つツールは?
SEO戦略の設計で特に役立つツールは次の3つです。
- Googleサーチコンソール(無料):検索結果でのパフォーマンス分析
- Googleアナリティクス(無料):サイト流入後のユーザー行動解析
- Ahrefs(主に有料。一部無料機能あり):被リンク・競合調査ツール
Googleサーチコンソールで検索クエリや順位を確認し、Googleアナリティクスでサイト内でのユーザー行動を確認します。Ahrefsは、キーワード調査や競合分析の効率化に役立ちます。まずは無料ツールから始め、目的に合わせて必要に応じて追加していく進め方が現実的です。
Googleサーチコンソールの具体的な使い方や、SEO改善への活かし方は、次の記事をご覧ください。

GoogleサーチコンソールとGoogleアナリティクスの使い分けを知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

Ahrefsの基本的な操作や無料版でできることは、以下の記事で紹介しています。

SEO戦略の効果が出るまでの期間は?
SEOの成果が表れる時期は、サイトの状況や施策内容によって異なります。数ヶ月で改善が見られる場合もあれば、成果を確認するまでに1年以上かかる場合もあります。
Googleの言及によると、サイトへの変更がGoogle検索に反映されるまでの時間は変更内容によって異なり、数時間で済むものもあれば、数か月かかるものもあります。変更後に数週間待ってから、検索結果に良い影響があったかどうかを確認するようにしましょう。
SEO戦略の費用対効果はどう示せばいい?
SEO戦略の費用対効果は、投下する費用に対してどれだけの成果が得られたかを数値で比較して示します。具体的には、SEO経由のCV数に1件あたりの価値を掛けた金額と、制作費や外注費などの総コストを比べる方法です。
資料請求1件あたりの期待売上は、次の式で概算できます。
| 資料請求1件あたりの期待売上=平均受注額×資料請求からの受注率 |
たとえば、平均受注額が100万円、資料請求からの受注率が5%であれば、資料請求1件あたりの期待売上は5万円です。
ただし、期待売上は利益ではありません。投資対効果を評価する際は、粗利益率や顧客獲得までの期間も考慮しましょう。また、記事制作費だけでなく、社内の人件費やツール費用なども含めて判断することが大切です。
コンテンツマーケティングの費用対効果の考え方や、費用対効果を高めるコツは、こちらの記事で詳しく解説しています。

SEO戦略の社内稟議では何を伝えるべき?
SEO戦略の社内稟議では、決裁者の判断に必要な次の情報を伝えます。
- 短期間では成果が出ないこと
- 中長期的に見ると資産化して積み上がっていくこと
- 競合との相対評価であり、自社が取り組まないと相対的に不利になること
特に、決裁者はリスクを重視するため、費用対効果や成果が出るまでの期間を示すことが重要です。競合の状況や、実施しなかった場合の機会損失は、説得材料として役立ちます。
SEOの社内稟議の取り方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

まとめ:SEO戦略の立案・実行に悩んだらLANYにご相談ください
SEO戦略とは、検索エンジン経由の集客を通じて事業目標を達成するための長期的な計画です。事業目標の設定から体制構築まで、次の9ステップで設計していきます。
- SEOで達成したい事業目標を決める
- ターゲットとペルソナを設定する
- ペルソナの検索意図を整理する
- 自社サイトの現状と課題を分析する
- 競合サイトを分析する
- KGI・KPIを設定する
- キーワード戦略を設計する
- 戦術と施策を決定する
- チーム体制を構築する
戦略を決めたら、自社の課題に応じて具体的な施策の優先順位を付けて進めます。成功させるためには、ユーザーを起点にした設計と、自社の一次情報の活用が欠かせません。
また、効果が出るまでには数ヶ月から1年程度かかるため、短期・中期・長期のKPIを上司や経営層と共有し、期待値をそろえたうえで継続していく姿勢が大切です。
業界を問わず300社以上の支援実績を持つLANYでは、事業目標から逆算したSEO戦略の設計から実行まで支援しています。SEO戦略の立案や社内稟議の進め方に悩んでいる方は、ぜひご相談ください。
SEOコンサルティングのサービス概要資料のダウンロードはこちら>>
SEOコンサルティングに関するお問い合わせはこちら>>
追加するとGoogle検索やAIの概要でLANYのサイトが見つけやすくなります
【無料お役立ち資料】 SEO対策の教科書【完全版】
- スライド179枚
- 2時間の無料動画
デジタルマーケティングのお悩み、
まずはお気軽にご相談ください。
サービス詳細は資料でもご確認いただけます。