SNSを自社運用するメリット・デメリット ｜主要なSNSの特徴も

SNSの自社運用に取り組んでいるものの、成果が見えづらく、手応えがないと感じていませんか？また、限られたリソースでどう効率的に運用すべきか悩んでいる方も多いでしょう。

この記事では、自社でSNSを運用するメリット・デメリットから、よくある失敗と対策、主要なSNSの特徴まで詳しく解説します。SNS運用の効果を最大化させるために、ぜひ参考にしてください。

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企業のSNS運用に必要な業務

企業がSNSを自社で運用し、成果につなげるためには、主に次の4つの業務を継続的に行う必要があります。

SNS運用ガイドラインの策定

まずは担当者による対応のばらつきやトラブルを防ぎ、誰が見ても迷わず運用できる仕組みをつくるために「運用ガイドライン」を整備します。

具体的には、以下のような項目をガイドラインとして文書化します。

あらかじめルールを明文化しておくことで、属人化を防ぎつつ、チームや外部パートナーとの連携もしやすくなります。

コンセプト・戦略の立案

次に「戦略設計」を行います。以下のような項目を整理し、運用の軸を明確にしましょう。

これらの設計によって、目的と手段がブレない運用基盤をつくることができます。

コンテンツの作成〜効果測定

戦略に基づき、日々の投稿を企画・制作・発信するのがSNS運用の中心的な業務です。具体的には、以下のような作業が発生します。

コンテンツを継続的に発信できる体制を整えることが成果につながります。

また、SNS運用は「投稿して終わり」ではなく、発信後の反応を測定・分析し、改善につなげていくことが欠かせません。主な業務は以下の通りです。

これらの分析には、各SNSのインサイト機能などを活用します。PDCAを意識して運用を継続することで、SNSから得られる成果を安定的に伸ばすことが可能になります。

フォロワーとのコミュニケーション

SNSは顧客との接点でもあるため、信頼関係を築くための業務も欠かせません。具体的には以下のような対応が含まれます。

単なる情報発信にとどまらず、対話を通じた関係構築がSNSならではの強みです。

SNSを自社で運用するメリット

SNSを自社で運用することで、主に次のようなメリットが得られます。

外注コストを抑えられる

自社でSNSを運用するメリットのひとつが、外注にかかるコストを抑えられることです。SNS運用代行を依頼した場合、内容や対応範囲によって大きく変動しますが、一定の費用負担が継続的に発生します。投稿代行やレポーティングのみのプランであっても月額数万円〜、戦略設計やクリエイティブ制作を含む本格的なプランでは数十万円規模になるケースもあります。

一方、自社運用であれば、必要なのは社内の人員と基本的なツールのみです。特に中小企業やスタートアップ企業では、SNSにかけられる予算が限られていることも多いため、こうした経済的なメリットは大きいでしょう。

コスト面の判断においては、「何を自社で担い、何を外部に任せるか」を明確にし、自社の目的や体制に合ったバランスを見極めることが大切です。自社で完結できる部分は社内で行い、必要に応じて戦略立案や広告運用だけを外部に委託するなど、ハイブリッド型の運用も有効な選択肢となります。

迅速な情報発信と意思決定ができる

SNS運用を社内で完結させることにより、トレンドの変化や顧客からの反応に対して迅速かつ柔軟に対応できることもメリットです。外注する場合は投稿内容の企画や承認に時間を要することが多く、スピード感が損なわれがちです。さらに、社内事情やブランドの背景を外部に細かく共有する手間も発生します。

自社運用であれば、意思決定のフローが短く、状況に応じたタイムリーな発信や、フォロワーからのコメント・DMへの迅速な対応が可能です。加えて、炎上やクレームといった緊急対応にもスムーズに動ける点は、大きな安心材料となります。

自社に運用ノウハウを蓄積できる

中長期的な視点で見ると、自社での運用を通じて得られる知見やノウハウが、非常に価値のある資産になります。

外注に頼りきりの場合、運用ノウハウは社内に残らず、契約が終了するとリセットされてしまうリスクがあります。一方で自社運用では、どのような投稿が反応を得やすいか、どの時間帯が最適かといったデータが蓄積され、マーケティング全体に活かせる知見が自然と増えていくことが大きなメリットです。

また、知識の属人化を防ぐには、「社内Wiki」や「運用マニュアル」の整備が有効です。投稿ルールや使用ツール、トンマナ、トラブル対応フローなどをドキュメント化しておくことで、担当者が変わっても運用の質を維持できます。

SNSを自社で運用するデメリット

SNSを自社で運用することには多くのメリットがありますが、一方で注意すべき課題やリスクも存在します。ここでは、代表的な3つのデメリットを紹介します。

担当者の業務負担が増加する

SNS運用は投稿するだけではなく、企画、コンテンツ制作、スケジュール管理、コメント対応、効果分析など幅広い業務が発生します。SNS担当者が専任ではなく他業務と兼任する場合、業務負担が集中してしまう可能性があります。投稿準備や返信対応に追われて残業が発生し、時間的・心理的な負担が蓄積しやすくなるかもしれません。

また、業務の属人化が進むと、担当者が休職・退職した際に運用が止まってしまうリスクも高まります。理想は役割を分担したチーム体制ですが、小規模な組織では難しいのが現実です。

業務負担を軽減する方法としては、投稿の一括作成や予約投稿ツールの活用、テンプレート化による制作時間の短縮、ルール整備による判断コストの削減などが有効です。深刻なリソース不足の場合は、一部の業務を外注することも検討しましょう。

効果が出るまでに時間がかかる

SNSは短期間で成果が出る施策ではありません。特にアカウント立ち上げ初期は、投稿を続けてもリーチが伸びにくく、フォロワーの反応も乏しい状態が続くことがあります。アルゴリズム上も、継続的な発信と高いエンゲージメントが評価される傾向にあるため、地道な運用が求められます。

一般的には、1〜3ヶ月で投稿フローの確立、4〜6ヶ月でリーチやエンゲージメント向上、6ヶ月〜1年でようやくコンバージョン獲得といった段階を経るケースが多いです。

この成果の見えにくさは、担当者のモチベーション低下や、経営層からの早期撤退判断につながるリスクもあります。そのため、段階的な成功指標（例：投稿数、投稿の保存数、問合せ数など）を設定し、小さな成果を積み上げていくことが重要です。

あわせて、SNSは中長期投資であるという前提を社内で共有し、一定期間は「育てるフェーズ」であると合意形成しておくことも大切です。

炎上のリスクがある

SNS運用において避けて通れないのが炎上のリスクです。意図しない表現や不用意な投稿が批判を集め、ブランドイメージに大きな傷を残す可能性があります。よくある炎上の原因としては、軽率なジョークや社会問題への無配慮、表現の偏り、差別的な言い回しなどです。

炎上を防ぐためには、投稿ガイドラインの整備とダブルチェック体制の構築が不可欠です。特に、政治や宗教、ジェンダーなどセンシティブな話題の扱い方については、事前に明文化しておく必要があります。

また、炎上発生時に慌てて投稿を削除することは「隠蔽」と捉えられやすく、逆効果になることもあるため、注意が必要です。事前に想定シナリオを含んだ対応フローを用意しておくことで、リスク発生時にも冷静な対応が可能になります。

主要なSNSの特徴

この章では、企業がSNSの自社運用を検討する際に候補となる主要プラットフォームの特徴を紹介します。

参考：令和６年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書｜総務省情報通信政策研究所

Instagram

Instagramは写真や動画を中心とした視覚訴求に優れたSNSで、10代〜30代の女性を中心に支持されています。ファッションや美容、飲食、旅行など、ビジュアル映えするコンテンツとの相性が抜群です。

特に近年はリール（短尺動画）の投稿がフォロワー外のリーチが取りやすいアルゴリズムになっており、より拡散性を求める場合は動画を活用した発信が効果的です。投稿頻度は、2〜3日に1回の投稿、ストーリーズは1日1回以上が理想とされます。

ブランディングや商品の世界観を伝えたい企業、BtoC領域で視覚的に魅力を訴求したい業種に最適なプラットフォームです。自社サイトとの統一感のある画像設計、ブランドカラーの活用などは世界観の醸成に繋がります。

X（旧Twitter）

Xは短文によるリアルタイム性と拡散力に優れたSNSです。10代〜30代の幅広い層が利用しており、情報の即時発信やユーザーとの対話に向いています。

投稿は1日3〜5回が理想とされますが、無理に頻度を増やすより、有益な情報発信を継続することが重要です。ニュース性や速報性のある業種（メディア、IT、エンタメなど）との相性が良く、BtoBでの情報発信にも活用されています。

トレンドやハッシュタグの活用、リプライを通じたインタラクションなど、双方向のコミュニケーションが効果を発揮しやすい傾向です。

Facebook

Facebookは30代〜50代以上のユーザーが中心で、実名制による信頼性と情報の蓄積性が特徴のSNSです。長文投稿やイベント機能、グループなどが充実しており、地域密着型の情報発信やBtoB領域に向いています。

投稿頻度は週3〜5回程度が適切で、過度な投稿は逆効果になる場合もあります。信頼性や専門性の訴求、地域コミュニティとの接点づくり、顧客との継続的な関係構築に活用されることが多いです。

地域密着型の店舗運営や、士業・不動産・医療など信頼性が重視される業種におすすめです。

LINE

LINEは全年代に広く浸透している、国内最大級のアクティブユーザー数を誇るメッセージアプリです。開封率の高さや1対1での直接的なコミュニケーションに強みがあり、企業が顧客との継続的な関係性を築くうえで非常に有効です。

企業での活用には「LINE公式アカウント」の開設が基本となり、クーポン配信やキャンペーン案内、予約リマインド、問い合わせ対応など幅広い用途に活用できます。配信頻度は週1〜2回が目安で、過剰な送信はブロック率を上げる可能性があるためバランスに配慮が必要です。

飲食・美容・小売などの店舗ビジネスやEC事業との相性が高く、特にリピート獲得や顧客ナーチャリングに強みを発揮します。また、マーケティング拡張ツール「Lステップ」を連携すれば、属性に応じたセグメント配信やステップ配信（条件に応じた自動メッセージ送信）、アンケート・診断機能などが使え、LINEをより戦略的に活用できます。

TikTok

TikTokは10代〜20代の若年層を中心に成長を続けている動画SNSで、短尺動画による高いエンタメ性と拡散力が強みです。フォロワー数が少なくても、面白い動画であればバズる可能性があることが特徴です。

流行のBGMやエフェクト、チャレンジ企画への参加など、トレンドを取り入れた投稿が効果的です。企業アカウントでも、完璧な作り込みより“親しみやすさ”や“オリジナリティ”を重視した運用が求められます。

アパレル・飲食・アプリなど、若年層向け商材を扱うBtoC企業にとっては、認知拡大やファンづくりのための強力なチャネルとなります。

YouTube

YouTubeは世界最大の動画プラットフォームで、10代〜60代と幅広い層にリーチ可能です。ハウツー系や製品レビュー、導入事例、教育系など、長尺かつ解説性の高いコンテンツとの相性が非常に良く、検索エンジン（Google）経由の流入も見込めます。

週1回〜月2回程度の投稿を継続することが理想で、長期的に視聴され続ける「資産型コンテンツ」として機能するのも大きな特徴です。

不動産や専門サービス、BtoB、教育業界など、情報量をしっかり伝えたい業種に適しています。チャンネルの世界観を設計し、定期更新を続ける体制づくりが成果につながります。

LANYでは、創業当初から運営しているYouTubeチャンネル「SEOおたく」での運用経験やノウハウを活かして、YouTube運用代行サービスをご提供しております。第一想起の構築から、受注獲得まで寄与するBtoB動画戦略と運用をサポートさせていただきますので、ぜひ一度ご相談ください。

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自社でのSNS運用のよくある失敗と対策

SNSは正しく運用すれば効果を発揮しますが、成果が出ないまま挫折してしまうケースも少なくありません。この章では、企業がSNSを自社運用する際に陥りやすい失敗と、その対策を紹介します。

投稿内容の方向性がブレてしまう

SNS運用でよくある失敗の一つが、投稿内容に一貫性がなく、アカウントとしての軸が定まらないことです。「とりあえず始めた」SNSが、新商品情報や社内イベント、業界ニュース、セール情報など、雑多な内容で埋まり、コンセプトが定まらず結果的に誰にも刺さらない状態になってしまうことがあります。

このような“投稿迷子”を防ぐには、まず運用の軸となる戦略設計が不可欠です。具体的には次の3つを整えましょう。

トンマナは、ビジュアル（カラー、フォント、画像スタイル）と言語（文体、絵文字、語尾など）を揃え、ブランドの一貫性を保つことが重要です。設定内容は「運用マニュアル」として文書化し、誰が担当してもブレない体制をつくりましょう。

継続的な更新ができない

多くの企業がSNS運用を始めた当初は意欲的に投稿していても、数ヶ月後には更新が止まりアカウントが放置されてしまうケースも目立ちます。

この背景には、多くの場合「リソース不足」と「属人化」があります。中小企業では、SNS運用を広報やマーケティング担当者が他の業務と兼務していることが多く、優先度が下がりやすいのが実情です。加えて、運用が特定の担当者に依存していると、異動や退職をきっかけにアカウント更新が止まってしまうリスクも高くなります。

こうした課題を回避するには、限られた時間でも無理なく続けられる運用設計が重要です。たとえば、月初に数週間分の投稿をまとめて準備し、予約投稿ツールを使って自動配信するだけでも、日々の業務負荷は大きく軽減されます。

また、投稿内容は毎回新しく考える必要はありません。既存コンテンツの再活用（ブログやメルマガの要約投稿など）や、テンプレートを使ったフォーマット化により、制作時間を効率化できます。

SNSは「やめないこと」が何より大切です。理想的な頻度にこだわるより、自社にとって持続可能なペースと仕組みを整えることが、長期的な成果につながります。

問い合わせ・購入につながらない

「フォロワーは増えたが、問い合わせや売上にはつながらない」と悩む企業も多いです。この問題の根本は、SNS運用とビジネス目標の乖離にあります。

よくあるのは、KPI（フォロワー数、いいね数）だけを追い、KGI（売上、申し込み数など）との関係を設計していないケースです。また、投稿後の効果測定や改善活動が不十分で、「やりっぱなし」になっている状態もよく見られます。

この課題を解消するには、「KGI → KPI → 投稿内容」の3層設計が不可欠です。たとえば、「ECサイトの売上向上」がKGIなら、「クリック率」や「購入コンバージョン率」をKPIとして設計し、それに向けた導線設計と投稿内容を工夫する必要があります。

あわせて、月次での効果検証と改善（PDCA）を実施し、「どの投稿が成果につながったのか」を定点観測する体制を整えましょう。SNS分析機能やGoogleアナリティクス（GA4）と連携することで、Web流入やCVの可視化も可能です。

SNSの自社運用が難しい場合の選択肢

リソース不足やノウハウの欠如により、SNSを自社で運用するのが難しい企業も少なくありません。この章では、運用の負担を軽減しつつ、効果を最大化するための選択肢を紹介します。

SNS管理ツールを活用する

まず自社運用の負担を大幅に軽減できる方法として、SNS管理ツールの導入があります。SNS管理ツールを使えば、以下のような業務を一元管理することが可能です。

主なツールのタイプは次の3つです。

多くのツールは無料プランを提供しています。まずは無料プランで試して、自社の運用スタイルや目的に合うかを見極めるとよいでしょう。

SNS運用代行会社へ依頼する

自社リソースがほとんど割けない、あるいはSNSに関する専門知識が社内にない場合は、外部のSNS運用代行会社への委託も有力な選択肢です。

運用代行を依頼する主なメリットは以下のとおりです。

依頼先を選ぶ際は、次の点を確認するのがおすすめです。

また、完全委託ではなく「伴走型支援」を提供する代行会社もあります。これは、投稿実務は外注しつつ、定期的なミーティングやレクチャーを通じて、社内にもノウハウを蓄積できるモデルです。将来的に内製化を目指したい企業には、有効な選択肢となるでしょう。

まとめ

SNSの運用は、企業のブランド価値を高め、顧客との関係を築くために欠かせない手段です。効果を最大化するには、明確な目標の設定と戦略的な運用設計が前提となります。

自社でSNSを運用する場合、限られたリソースの中でも成果を出すには、各SNSの特性を理解し、最適なプラットフォームを選ぶことが重要です。自社運用には、コスト削減や対応の柔軟性、ノウハウ蓄積といったメリットがある一方で、担当者への負担や成果が出るまでの時間的コストといった課題もあります。

こうした課題を解決するには、継続的な投稿とデータ分析による改善を繰り返すことが欠かせません。必要に応じて、SNS管理ツールや外部の運用代行も選択肢に加えることで、運用体制を最適化できます。

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